丸投げはNG!動画制作の依頼前にするべき準備とは?
撮りためた思い出をひとつにまとめたい、記念日を盛大に祝いたい、動画コンテンツで人気を集めたい、などの理由で動画制作をしたいと思ったことはありませんか?自分で作るには知識や時間が足りない、そんなときに助かるのが動画制作の依頼です。依頼する際に気を付けるポイントを整理してご紹介します。
動画制作の依頼前にするべき準備
動画制作を依頼する前に事前に確認すべき項目があります。ふわっとしたイメージだけを共有するだけでは、希望と違った仕上がりになってしまうかもしれませんので、きちんと準備をしてから依頼しましょう。
動画制作の流れ
まず動画制作がどのように進むのかを説明します。依頼する制作会社によって、細かな内容や順番は異なりますが、基本的には下記の通りです。
・仮依頼(相談あるいは申し込み)
・動画の方向性や構成を確認、見積もり提示
・本依頼(金額を支払う)
・撮影開始
・編集
・仮完成品チェック
・修正、再チェック
・納品
制作の流れを知ることで、どこまでの作業を依頼したいのか明確にできます。
動画の完成イメージを膨らませる
次に大切なのが完成イメージを具体化することです。動画の長さ・撮影場所・雰囲気・納期・予算・譲れないポイントなど、制作会社に聞かれそうな質問を問い合わせの前に考えておきましょう。理想通りの動画を制作するには、イメージを早くから共有することが大切です。
問い合わせのタイミングで、向こうから細かくヒアリングしてくれるので、疑問点はその時に質問すれば問題ありません。相談の結果、予算と依頼内容が見合わない場合には、相見積もりを取って、ほかの制作会社を検討することもできます。イメージを具体化することで、制作会社とのスムーズな相談ができるだけでなく、ミスマッチを防ぐことができます。
動画制作を依頼する際に用意しておくと便利な資料
イメージを具体化できたら、今度はより伝わりやすい状態にして、制作会社に共有してみましょう。可視化された情報が何よりも伝わりやすいので、資料を制作会社に共有することがポイントです。
概要や特徴が分かる資料
資料とはどういったものでしょうか。会社のPR動画であれば、会社の理念や雰囲気を知ってもらえる会社HPが参考資料になります。個人用の動画であれば、動画を贈りたい相手の情報やインターネット上にあがっている既存の動画が参考資料になります。資料のどの部分を動画制作に反映してほしいのか、資料を軸として相談や提案を進めることができます。
具体的なイメージがわかない場合
とくにこだわりがなく、具体化するのが難しいという場合には、避けたい条件を制作会社に伝えるのもひとつの方法です。最低限の情報を伝え、予算内で自由度高く編集してもらいましょう。数多くの動画を制作してきたプロならではのアイディアは、イメージ以上の仕上がりも期待できます。
動画制作会社を選ぶ際にチェックするべきポイント
動画制作は動画制作会社だけでなく、フリーランスの動画クリエイターにも依頼できます。制作会社とフリーランスクリエイターの違いと依頼先を選ぶ時のポイントについて説明します。
制作会社とフリーランスクリエイターの違い
一番の違いは実績数と金額です。動画制作会社はその名のとおり、動画制作のプロが集まる会社です。在籍人数も多いので実績数も豊富でレベルの高い作品が期待できます。フリーランスクリエイターは、ほとんどが個人で活動しているので、支払った金額がそのままクリエイターの収入に繋がります。
そのため制作会社に比べるとリーズナブルな価格設定となっています。実績数は多くはありませんが、クリエイター本人が窓口となるため、直接やり取りができるのも魅力です。
制作実績の確認
期待通りの作品を納品してもらうために、制作実績を確認しましょう。動画制作会社によって得意とする分野が異なります。幅広いデザインを請け負う会社・クリエイターもいれば、分野に特化したクリエイティブな仕事を売りにしている会社・クリエイターもいます。完成後のアフターフォローが、どの程度充実しているかも大切なポイントです。
費用確認と相見積もり
依頼先の検討がついたら実際に連絡を取りましょう。ひとつの会社にしぼらず、相見積もりをとることで、サービス内容や金額を比較することができます。動画制作の途中で進捗の確認や修正依頼ができるとはいえ、理想通りの動画に仕上がるかは完成しないと分かりません。ミスマッチのリスクを少しでも防げるよう、気になった点は遠慮せずに質問し、疑問や不安は早めに解消しましょう。
まとめ
依頼前に必要な準備について紹介しました。初めての依頼や利用したことのない制作会社に頼むのであれば、イメージを具体化することが大切です。作業が進むにつれて細かな修正は難しくなるので、遠慮せずに相談することを心掛けましょう。制作会社によって、サービス内容に差があるので、提示金額にどのようなサービスが含まれるのかを理解したうえで、相見積もりを取るのもおすすめです。